どうも！もぐすけです！
最近中田のあっちゃんが、デジタル通貨についての動画をYoutubeにアップしてましたね！
こういう経済関係のはもちろん、文学系の動画も結構見てます笑
最近ビットコインなどの仮想通貨に投資をする人も増えていましたが、
デジタル通貨が普及したら、大暴落するんじゃないの！？
過去に何回も暴落してるって聞くし、とても通貨とは思えないな～
と考えている人も多いと思います。
そこで今回はデジタル通貨の普及で仮想通貨は大暴落してしまうのか！？また仮想通貨は今後も投資対象となり得るのか！？検討してみました。
あくまでボクの個人的な意見なので、参考程度でお願いします。
最初に結論から言っちゃうと、デジタル通貨の導入で仮想通貨が暴落する可能性は低いと思います。
では、そう考えている理由について見ていきましょう！
デジタル通貨(CBDC)とは？
まずはデジタル通貨について、簡単に説明します。
CBDCって言うくらいですから、何かの略語でしょうか？
そうだね！
Central Bank Digital CurrencyでCBDCだよ。
中央銀行の電子的な通貨ってそのままの意味だね笑
デジタル通貨とは、中央銀行が発行するデジタルデータに変換された法的効力を持つ通貨のことで、中国を筆頭に各国で導入・検討している段階にあります。
現金を持ち歩く必要がなくなるので、以下のようなメリットがあります。
- 盗難リスクがなくなる
- ATMの設置が必要がない
- 銀行口座の開設が不要
- データの集約化
特にデータの集約については、国が全国民のデータを集約することになるので、いつどこで何にいくら使ったかなどより詳細にお金の流れを把握することが可能になりますし、脱税やマネーロンダリングなどの防止にも役立つと言われています。
ただこれまで何千年もの間使われてきた通貨の歴史をいきなり変えるのは難しく、電子システム決済設備の導入費用やセキュリティ不安、電力不足への対策など問題は山積みで、各国もデジタル通貨の導入には非常に慎重です。
正直今使っているPay Payとか楽天PAYでも充分な気もするんですが、デジタル通貨と結構違うものなんですかね～？
通貨がデジタルになっただけといえばそうだけど、やっぱ国の後ろ盾があるっていうのは大きいだろうね。電子マネーだと利用している会社が倒産したら何の価値もなくなるし。
後電子マネーは利用できる店舗が限られるけど、デジタル通貨が導入されるときには全ての店舗、駐車場、自動販売機などで利用できるようになっているだろうね。
仮想通貨が暴落する可能性が低いと考える理由
DeFiの将来性
デジタル通貨は各国の中央銀行が発行元になりますが、多くの仮想通貨には、発行元がありません。
言い換えるとデジタル通貨は国が管理する中央集権型、仮想通貨は管理者が誰もいない、非中央集権型です。
最近ではDeFiという言葉を聞いたことあるかもしれませんが、将来このDeFiが金融の主流になるのではと言われています。
DeFiってなんですか～？
Decentralized Financeの略で、中央集権を持たない分散型金融のことだよ！
ブロックチェーン技術を利用し、金融資産の管理を自律的に行うことを目的にしたもので、国のような中央集権を必要としない金融サービスのことです。
- 銀行口座などの開設が不要
- 全国どこでも入金ができ、手数料が安くなる
- 銀行より高い金利を得ることも可能
特に新興国では銀行口座を持てない人も多くいるため、DeFiの普及によって通貨の受け取りが可能になりますし、口座情報が金融機関に筒抜けになることもありません。
これが今仮想通貨(主にETH)に注目が集まっている理由の一つですね！
インフレヘッジの有効手段
仮想通貨はインフレ対策の手段としても利用できます。
まずは下のチャートを見て下さい。
長いこと右肩下がりになってますけど、これは何のチャートですか？
これはトルコの法定通貨であるリラと、日本円の為替チャートだよ。
5年前は1リラ35円くらいだったけど、今では10円前後くらいになってるね。
う～ん…
具体的にどうヤバいんですかね～？
そうだね、もしトルコリラを100万円分もっていたら、5年間で35万円になっちゃったって感じだね。
それってめちゃめちゃヤバイじゃないですか～！！
これは極端な例ですが、今実際トルコで起こっていることですし、過去には2015年にベネズエラ、2000年代にはジンバブエ、ブラジル、ハンガリー、アルゼンチンでもハイパーインフレと呼ばれる通貨価値の大暴落が起こっています。
だから政治的不安や外国からの借り入れが多い新興国では、自国通貨の価値が安定しないため、仮想通貨に換えるのは有効な手段かもしれませんね！
プライバシー性の保護
デジタル通貨のメリットとしてデータの集約化を挙げましたが、プライバシーの保護の観点から見れば、デメリットにもなり得ます。
いつどこで誰が何にいくら使ったのかが丸裸になってしまうので、日常生活全てが筒抜けになってしまうと言っても過言ではないかもしれませんね。
その反面仮想通貨はブロックチェーンで取引履歴は分かるものの、番号の識別だけで個人は特定できないため、一定性のプライバシーは保護されます。
プライバシーにうるさい日本では絶対無理そうですね…
今後も価格が上がると考える理由
デジタルゴールドとしての価値
仮想通貨の中でも一番メジャーなビットコインはデジタルゴールドとも言われており、長期的には価値が上昇するものとして期待されています。
デジタルゴールドってなんかカッコいいですね…!!
デジタルゴールドと呼ばれているのは、金(Gold)と同様発行枚数(採掘量)に上限があるというのが一番大きな理由です。
下の図はピクテ投信投資顧問のホームページから引用させていただいたものですが、ドルの供給量は年々増えていますが、金の総量は変わらないため、相対的に金の価格が上がっていることが分かります。
米ドルや日本円は発行枚数に上限がないので無限に刷ることができるけど、金やビットコインは上限があるから、より希少性が高いってことだね！
企業の参入、ETFの承認
ビットコインの時価総額は一時3兆ドルを超えており、今では世界最大の時価総額を誇るアップル社なみの資金が集まっています。
これほどの資金を集めるくらいですから、個人だけではなく時価総額世界5位のテスラや、ナスダックに上場しているマイクロストラテジー、モバイル決済企業のスクエアも企業でビットコインを所有しています。
日本ではお昼のワイドショーでやれバブルだのやれ大暴落だのとしか取り扱っていませんが、アメリカでは既に経済ニュースとして当たり前に報道されていますからね…
そんな膨大な資金が流入している仮想通貨ですが、2021年の10月に初めてビットコイン先物のETFがアメリカの市場に上場しました。
市場に上場されている投資信託のこと。個人が仮想通貨を所有するより気軽に買えるので、市場参加者が増え、価格の上昇が期待されている。
今後は現物のビットコインETFの承認も期待されていますし、イーサリアムのETFも控えています。
2022年以降はますます注目を浴びそうですね！
ビットコイン決済の拡大
2021年は、多くのアメリカ企業がビットコイン決済に前向きな姿勢を見せた年でした。
テスラは一時ビットコインでの決済を受け入れる発表をしましたし、決済大手のビザやペイパルも仮想通貨の決済サービスを始めています。
特にモバイル決済企業大手スクエアは、社名をブロックチェーンなどから「ブロック」に変更することを発表しており、CEOであるジャック・ドーシーの力の入れ方は半端じゃありません。
フェイスブックが社名を「メタ」に変えたように、社名変更にはビジネスの転換期などの大きな意味を持ちますね。
一部の店舗ではありますが、マクドナルドやスターバックス、バーガーキング、ケンタッキー、ピザハットなど、既に仮想通貨での支払いを受け付けてます。
今後利用できる店舗はさらに増えていくため、投資目的だけではなく実生活での利用もできるというのは嬉しいですね！
日本じゃ全然はやってないけど、実際に使えるところってあるんですかね～？
まだかなり少ないけど、DMMやビックカメラ、面白いトコだとホストクラブでも使える店があったね！ただ全国でも利用できるのは350店舗くらいしかないから、これからに期待かな。
送金時間やガス代（送金時の手数料）、値動きの激しさなど改善すべき点はたくさんありますが、10年後はどうなっているか非常に楽しみです。
仮想通貨取引におススメの取引所
コインチェック
日本で一番有名な取引所です。
最近は松田翔太さんのCMを1日に1回は見る気がします…
コインチェックは昔NEMという通貨のハッキング事件がありましたが、現在は東証一部のマネックスグループの傘下に入っており、セキュリティ体制は改善されています。
- 取り扱い通貨数国内No.1
- シンプルで使いやすいデザイン
- 口座開設に時間がかからない
- 取引所での手数料が無料
ビットフライヤー
こちらも最近松本人志さんをイメージキャラクターに起用し、ますます知名度を上げています。
ビットフライヤーはコインチェックと違い独立系の取引所ですが、三井住友銀行、リクルート、GMOなど大手企業から出資を受けています。
- 取引量が国内No.1
- ビットコイン積立が利用できる
- ビットコインが貯まるクレカがある
一番の特徴は、クレカを使うとポイントの代わりにビットコインがもらえるサービスが利用できるところです。
還元率は通常のカードで0.5%と高くないですが、仮想通貨の購入に抵抗がある人は使ってみるのも面白いと思いますよ！
まとめ
- デジタル通貨は中央集権型のため、仮想通貨とは発行元に大きな違うがある
- インフレヘッジ先、企業の参入によって、年々資金が集まってきている
- 今後決済手段のひとつとして、浸透していく可能性が高い
ボクは株をメインに投資していますが、仮想通貨も全体の7～10%くらいで保有しています。将来どうなるか分かりませんが、一部ポートフォリオに入れておくのも面白いかもしれませんよ！
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